主任研究者 茨城産業保健推進センター 産業保健相談員 木村 菊二
共同研究者 同 上 所 長 村上 正孝
同 上 副 所 長 梶山 雄史
1.はじめに
有機溶剤を用いた吹き付け塗装作業場において、有機溶剤蒸気の作業環境中濃度、個人曝露濃度および作業者が着用した防毒マスクに関して調査を行った。
2.調査の方法
調査の対象は2つの会社、5つの単位作業場所、9名の作業者について有機溶剤蒸気の個人曝露濃度の測定、及び防毒マスクに関する調査を行った。
防毒マスクに関する調査は次のようである。
1名の作業者に防毒マスク1個、吸収缶5個を支給、吸収缶は1個づつ密閉ケースに入れて保管、1個の吸収缶は原則として5日連続使用(破過を感じたら交換)毎日、着用前後に秤量して、その質量を記録、着用は原則として5つの吸収缶を連続して行う。
作業場において着用した吸収缶のうち幾つかは、塗装作業場において使用しているシンナーの蒸気を用いて破過するまで通気して、破過時点における吸収缶の質量増加を求めた。
3.測定結果及び考察
1)単位作業場所の測定結果は、すべて第一管理区分であった。
2)個人曝露濃度の測定結果は、すべて許容濃度以下であった。
3)作業による吸収缶の質量増加
吸収缶の質量増加の測定結果のうち3例を図示した。



4)吸収缶の破過時点の質量
作業者が着用して質量が増加した吸収缶に、その塗装作業で使用していたシンナーの蒸気を破過するまで吸着させて、破過した時点の吸収缶の質量増加を求めた。その結果を図4に示した。
破過時点の吸収缶の質量増加は、作業によって吸着した溶剤の質量とその後に吸着させた溶剤の質量との和である。その値は16~18g程度とほぼ一致している。このような結果から、一日の作業の終了後に吸収缶を秤量して、その値が破過時点の質量に達していなければ、なお、吸着の能力があるものと評価してよいものと考えられる。ただし、一日の増加量をみて、続けて一日着用した場合、破過における質量を超えると予想されるときには吸収缶を新しいものに交換しなければならない。
5)トルエンあるいはシンナーを付加したときの破過時の質量増加
新しい吸収缶を用いて、シンナーの代わりに、トルエンを用い、同様の測定を行った結果を図5に示した。破過時点の質量増加は、17.6~18.5グラムとなっている。
次に、新品の吸収缶にトルエンを吸着させ、あるいは作業で使用した吸収缶にシンナーを吸着させて、吸収缶の質量を秤量によって求めた値と吸収缶の活性炭に吸着されたトルエンあるいはシンナーの質量をガスクロマトグラフによって求めた値を表に示した。
表-3 吸収缶の秤量による質量とガスクロによって分析した質量との関係
(破過するまで吸着させて秤量及び分析を行った)
新しい吸収缶にトルエンを吸着した場合は、秤量と分析による値はかなり良く一致するが、作業で使用した吸着缶にシンナーを吸着させた場合には、秤量による値に対して分析による値は20~30%低い値を示している。この原因はシンナーにはトルエン、キシレン等の他に高沸点の物質が含まれていることによるものと推定される。
予め塗装に使用しているシンナーによって、その作業で使用する防毒マスクの吸収缶の破過時点における質量の増加を調べておけば、吸収缶の質量の増加をグラム単位で測定すれば、吸収缶の破過が予測でき、また、その吸収缶の残存能力も推定が可能なものと考えられる。実際の使用に際しては、ある程度の危険率を考慮して吸収缶の質量増加で使用限度を決めることができるものと考えられる。なお、防毒マスクの選択に際しては、防毒マスクの面体が着用者の顔面に対して密着性の良いものを選択し、着用に際しては、しめひもの位置や締める強さなどを適正に着用することが肝要である。
調査研究
- 「平成31年度・茨城県 成人期の発達障害リソースマップ」の作成
- 平成29年度・騒音性難聴防止のための「よくある質問」回答集の作成
- 平成24年度・心の健康問題への復職支援に関する実態調査-人事労務担当者の実務における課題について-
- 平成23年度・産業医-精神科医の円滑な連携を目指した実践的研究
- 平成22年度・小規模事業場における主体的産業保健活動の定着化と水平展開の支援方略 (福岡産業保健推進センターとの共同研究)
- 平成22年度・職場復帰支援システムの構築に関する研究 -労使双方にメリットをもたらす休職制度の検討-
- 平成21年度・小規模事業場における主体的産業保健活動 スパイラルアップのための継続的支援方法と効果検証
- 平成20年度・小規模事業場における主体的産業保健活動支援方法のシステム化と実践検証
- 平成19年度・『「うつ病」以外の精神疾患にも対応した職場復帰マネジメント手法の確立に関する調査・研究
- 平成18年度・『ラインケア支援の方策マニュアル』を用いた管理職教育とその効果に関する実践研究
- 平成18年度・『ラインケア支援の方策マニュアル』を用いた管理職教育とその効果に関する実践研究
- 平成17年度 ・メンタルヘルス対策のラインケア実施における問題点の抽出とソリューションのための実地研究
- 平成16年度・地域産業保健センターでのメンタルヘルス相談に対する効果的支援に関する実践的研究
- 平成15年度・地域産業保健センターでのメンタルヘルス 相談に対する効果的支援に関する実践的研究
- 平成15年度・研究成果 中・小規模事業場メンタルヘルス対策マニュアル
- 平成14年度・小規模事業場の産業保健活動活性化に関する調査研究
- 平成14年度・電気溶接ヒュームの曝露評価と個人防護に関する調査研究
- 平成13年度・ITを活用した小規模事業所の産業保健活動支援モデルの試験的構築
- 平成13年度・有機溶剤曝露の評価と個人防護に関する調査研究
- 平成12年度・小規模事業場における産保サービスのあり方
- 平成12年度・有機溶剤曝露の評価と個人防護に関する調査研究
- 平成11年度・地場産業である石材業における粉じん作業に関する実態調査
- 平成11年度・従業員50人未満の小規模事業場における産業保健サービスのあり方に関する研究
- 平成10年度・『地場産業である石材業における粉じん作業に関する実態調査』
- 平成10年度・『茨城県内の職域におけるメンタルヘルス問題の実態調査』