主任研究者 松崎 一葉*1,2
共同研究者 小林 敏郎*1、久保田 芳晴*1、笹原 信一朗*1,2、吉野 聡*2
友常祐介*2、谷口 和樹*2
*1茨城産業保健推進センター 産業保健相談員 *2筑波大学大学院

(1)研究背景

職域におけるメンタルヘルス対策の重要性が浸透し、なかにはCSR(企業の社会的責任)の一環としてメンタルヘルス対策に力点をおく企業も散見されるようになってきた。しかし、その一方で現在も中小規模事業所におけるメンタルヘルス対策は、人的・経済的問題を原因に専門の産業保健スタッフを確保することが難しく、困難を極めている状況である。実際に、職員の労働安全衛生管理を適切に行うことは、労働災害の防止だけではなく、ひいては企業における生産性の向上にもつながる重要課題と位置づけられる。われわれは、平成17年度の「メンタルヘルス対策のラインケア実施における問題点の抽出とソリューションのための実地研究」において、中規模事業所に管理職教育の重要性を報告した。今後はその手法をまとめた『ラインケア支援の方策マニュアル』を用いて管理職教育を行い、専門の産業保健スタッフを配置することの難しい職場においても、管理監督者がラインによるケアを有効に機能させる実践的支援方策についての検討が継続的に必要であり、本調査研究を計画した。

(2)目的

管理監督者は、メンタルヘルス指針における「4つのケア」のなかで、ラインによるケアを担う重要な位置づけとなっている。昨年度の研究を通じて、管理監督者に重点的なメンタルヘルス教育を行うことの有用性を検討し、成果物として『ラインケア支援の方策マニュアル』を作成した。
このマニュアル作成を承けて、本調査研究では、当該マニュアルを用いて管理監督者を支援することにより、管理監督者のメンタルヘルス対応力にどのような影響を及ぼすかを調査検討し、当該マニュアルの有効性を実践的に検討することを目的とした。

(3)対象と方法

　

表1 コホート調査スケジュール

表1

(4)結果

メンタルヘルス対応に関する基礎知識習得のための講習会実施後のメンタルヘルスワークブックにおける「ケースA:うつ病」の得点は、介入群2.78±1.09点、対照群2.43±1.40点と有意な差を認めなかった。
次に、介入群に対して実施した縦断研究結果を表2に示す。「ケースA:うつ病」では教育前3.00±1.10点、教育後3.33±0.52点であり、有意な差を認めなかった。しかし、「ケースB:統合失調症」では教育前2.50±2.07点、教育後4.17±1.60点と有意な改善を認めた。
表2 介入群のマニュアル導入による得点変化(n=6)

表2

(5)考察

今回の結果より、介入群において職場におけるメンタルヘルス疾患対応の中で現在もっとも広く普及してきていると考えられる「ケースA:うつ病」に関しては、一般的なメンタルヘルス講習受講後と、『ラインケア支援の方策マニュアル』を用いた教育後との間に有意な差を認めなかった。しかし、一般的なメンタルヘルス講習会ではその対応が取り上げられることの少ない「ケースB:統合失調症」に関しては、『ラインケア支援の方策マニュアル』を用いた教育後で有意な改善を認めた。
このことは、職場におけるメンタルヘルス教育が広く普及してきた現在においては、厚生労働省を中心として普及を図った「うつ病」への対応は理解が深まってきているが、その他に職場で適切な対応が必要な「統合失調症」や「人格障害」などに対する理解が十分に深まっていないことを示唆すると考えられた。
そこで、今回実践研究で活用した昨年度の成果の一部である「統合失調症」や「人格障害」などへの対応方法も盛り込んだ『ラインケア支援の方策マニュアル』を用いてメンタルヘルス教育を行ったことで、「うつ病」以外の職場におけるメンタルヘルス疾患対応に対する理解も深まり、企業における包括的なメンタルヘルス対応が可能になったと考えられた。
また、今回実施中に現場の管理職の方々からは、「人格障害」の対応が一番難しく困っているといった声が多く聞かれた。このことは、職場におけるメンタルヘルス対策の今後のニーズや方向性を探る上で一考に値する貴重な意見と考えられた。
謝辞 本研究実施にあたってご協力頂いた各事業所の人事・労務管理スタッフのみなさま、管理職のみなさまに心よりお礼申し上げます。
　
「管理監督者のためのラインケア支援の方策マニュアル」

調査研究